老後、夫婦二人で生活費30万円は贅沢？それとも必要経費？ゆとりの老後を叶える現実的な暮らし方

「老後はゆとりを持って過ごしたい」「医療費や介護費も気になるから、余裕が欲しい」──そう考えると、月30万円の生活費を目標にする人も少なくありません。

でも、果たして30万円という生活費は贅沢なのでしょうか？それとも、安心して暮らすには必要な金額なのでしょうか？

この記事では、「夫婦二人、月30万円の老後生活」について、現実的な支出の内訳や実際の暮らし方、必要な準備などを詳しく解説します。老後資金に不安を感じている方や、理想的な老後を具体的に描きたい方に役立つ内容です。

まずは、実際の高齢者世帯の支出平均から見てみましょう。

総務省「家計調査（2023年）」によると、高齢夫婦無職世帯の平均的な支出額は月23万〜26万円前後です。これはあくまで「平均」であり、医療費が少なめ、持ち家でローンがない、地方在住などの条件で成り立っています。

逆に都市部在住・賃貸住まい・車保有・持病があるなどのケースでは、月30万円程度の支出になることも珍しくありません。

「30万円なんて贅沢では？」と感じる方もいるかもしれません。しかし、以下のような生活を想定すると、決して過剰ではないことが分かります。

つまり、**「不安のない生活」「人間らしい楽しみ」「家族とのつながり」**を維持しようとすれば、月30万円はむしろ現実的な金額といえます。

このような生活では「切り詰めた節約」ではなく、「無理のない普通の生活」が可能です。

次に、年金収入で30万円の生活費をまかなえるのかを確認しましょう。

これでは毎月7万〜10万円の不足が生じます。これを補うためには、現役時代からの準備や副収入の確保が重要です。

仮に、毎月7万円の赤字を20年間補うとすれば、

この金額が「老後のための貯金・資産運用・退職金の一部」から捻出される必要があります。もちろん、途中で収支が変わる（年金増減、支出減、働く機会）こともあるため、2000万円前後の資産があれば安心圏と言えるでしょう。

企業により、退職金や確定拠出年金（iDeCo）などの制度があります。退職後のライフプランに合わせて使い方を計画しましょう。

家賃がかかる場合はその分支出が増えますが、持ち家でもリフォーム費・固定資産税がかかるため、どちらにも長所と短所があります。

高齢になるほど病院通いは増える傾向。医療費控除・高額療養費制度の活用も含め、月々の積立で備えると安心です。

NISAやiDeCoを使った資産形成で、年5％程度の運用益があれば、生活費の補填にもなります。

「老後はもっと倹約すべき」という声もありますが、30万円で暮らすという選択は「贅沢」ではなく、「安心と自由」を得るための投資とも言えます。

家計が苦しくて夫婦間にストレスが溜まったり、我慢の多い生活になるくらいなら、「多少多めに見積もる」ことがむしろ理想的です。

月30万円の生活費は、都市部や賃貸住まいの夫婦にとっては「ちょうどよい安心ライン」であり、地方在住の方にとっては「少しゆとりがある暮らし」に感じられる金額です。

いずれにしても、「いくらで暮らせるか」だけでなく、「どう暮らしたいか」が大切です。数字の安心だけでなく、心のゆとり、人とのつながり、自分らしい時間を大切にしながら、セカンドライフを楽しんでいきましょう。

この記事では「老後、夫婦2人で月30万円生活」の現実性と内訳、備えるべきことについてご紹介しました。

将来を安心して迎えるためには、「今の暮らしを振り返ること」「自分たちの理想を具体的に描くこと」から始まります。

必要であれば、20万円・25万円との比較記事や、NISA・iDeCoの活用、住まいの選び方などの続編もお届けしますので、ぜひお気軽にリクエストください。